## ロビンソンの資本蓄積論の思索
資本蓄積と技術進歩の関係
ジョーン・ロビンソンは、1956年に出版した『資本蓄積論』の中で、資本蓄積と技術進歩の関係について独自の視点を提示しました。彼女は、従来の新古典派経済学が前提としていた、資本と労働の代替可能性という概念に疑問を呈し、技術進歩が資本蓄積に与える影響を分析しました。
ロビンソンは、技術進歩が資本集約的な方向に進む場合、資本の限界生産力は低下せず、むしろ上昇する可能性を指摘しました。これは、技術進歩によって労働生産性が向上し、その結果として資本に対する需要が高まり、資本の限界生産性が維持または上昇するからです。
資本蓄積と所得分配の関係
ロビンソンは、資本蓄積と所得分配の関係についても重要な分析を行いました。彼女は、資本蓄積率が上昇すると、利潤分配率も上昇する傾向があると主張しました。これは、資本蓄積が進むと、資本家階級の富が増大し、労働者階級に対する相対的な立場が強くなるためです。
一方、ロビンソンは、労働組合の交渉力や政府の政策によって、所得分配を労働者に有利な方向に変化させることも可能であると論じました。彼女は、完全雇用を維持しながら所得分配を調整することによって、資本蓄積と所得分配のバランスを図ることが重要であると強調しました。
資本主義経済の動態分析
ロビンソンは、『資本蓄積論』の中で、資本主義経済を動学的に分析する枠組みを提供しました。彼女は、資本蓄積、技術進歩、所得分配などの要因が相互に影響し合いながら、経済成長を牽引していく過程を明らかにしようとしました。
ロビンソンの分析は、資本主義経済が本質的に不安定なシステムであることを示唆しています。資本蓄積と技術進歩は、経済成長を促進する一方で、所得分配の不平等や景気循環などの問題を引き起こす可能性があります。
新古典派経済学への批判
ロビンソンの『資本蓄積論』は、当時の主流派経済学であった新古典派経済学に対する痛烈な批判でもありました。彼女は、新古典派経済学が、現実の資本主義経済を適切に説明できないと主張しました。
具体的には、ロビンソンは、新古典派経済学が前提とする完全競争や完全情報などの仮定が非現実的であると批判しました。また、彼女は、新古典派経済学が、所得分配の問題を軽視していると指摘しました。