メンガーの国民経済学原理の主題
経済現象の因果関係の探求
カール・メンガーの主著『国民経済学原理』(1871年)は、経済学におけるオーストリア学派の出発点とされ、その中心テーマは経済現象の因果関係の厳密な解明にあります。メンガーは、古典派経済学が価格や分配などの経済現象を需要と供給の相互作用によって説明しようとするものの、その背後にある人間の行動や選択の問題を軽視している点を批判しました。
主観的価値論に基づく経済分析
メンガーは、経済現象を理解する上で、人間の主観的な価値判断を出発点とすることの重要性を強調しました。彼は、財やサービスの価値は、その客観的な特性によって決まるのではなく、それを必要とする人々が主観的にどれだけそれを欲し、それを得ることでどれだけ満足を得られると感じているかによって決まると主張しました。
限界効用概念の導入
主観的価値論に基づき、メンガーは「限界効用」の概念を体系的に導入しました。限界効用とは、ある財を消費する際に、その消費量をわずかに増加させたときに得られる追加的な満足度のことです。メンガーは、人々が財の消費量を増やすにつれて、追加的に得られる満足度は次第に減少していくという「限界効用逓減の法則」を明らかにしました。
財の価値と価格の決定メカニズム
メンガーは、限界効用の概念を用いて、財の価値と価格がどのように決定されるのかを説明しました。彼は、人々が自分の限られた所得を、最も大きな満足を得られるように様々な財に配分しようとするとき、各財の限界効用と価格を比較検討すると主張しました。そして、それぞれの財の限界効用が価格に見合ったものになるまで、消費者は財の購入量を調整し、最終的には需要と供給が均衡する価格に落ち着くと説明しました。
経済理論における方法論的個人主義
メンガーは、経済現象を個人とその行動の積み重ねとして理解しようとする「方法論的個人主義」を強調しました。彼は、社会や経済全体を一つの有機体として捉えるのではなく、個々の人間の行動とその相互作用から経済現象を解明していくことの重要性を説きました。