ピグーの厚生経済学の技法
経済的厚生と国民所得
ピグーは、彼の著書「経済学の厚生」において、経済的厚生、つまり社会全体の幸福を最大化することを経済学の中心的な課題として位置づけました。彼は、経済的厚生を測定可能な概念として捉え、国民所得、特にその分配状態が経済的厚生に大きな影響を与えると考えました。
限界効用逓減の法則と所得分配
ピグーは、経済的厚生を高めるためには、所得の不平等を是正することが重要であると主張しました。その根拠となるのが、限界効用逓減の法則です。この法則によれば、所得が増加するにつれて、所得の追加分(限界所得)から得られる効用(満足度)は逓減していきます。
従って、富裕層から貧困層へ所得を再分配すれば、富裕層の失う効用よりも、貧困層の得る効用の方が大きくなり、社会全体の効用、すなわち経済的厚生が増加すると考えられます。
外部経済効果と政府介入
ピグーは、市場メカニズムが必ずしも最適な資源配分をもたらすとは限らないことを認識していました。特に、生産や消費活動が市場を通じて価格付けされない外部経済効果に着目しました。
彼は、外部経済効果が発生する場合には、政府が介入することで、市場の失敗を修正し、経済的厚生を改善できると主張しました。例えば、汚染などの負の外部経済効果に対しては、課税などの政策によって、企業に外部費用を内部化させることが有効であると考えました。
費用便益分析
ピグーは、政府による公共事業などの政策評価において、費用便益分析を用いることを提唱しました。これは、政策によって生じる便益と費用を貨幣価値で測定し、比較することによって、その政策の妥当性を判断する手法です。
彼は、費用便益分析によって、政府は資源の最適配分を促進し、経済的厚生を最大化することができると考えました。