ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論の話法

ケインズは、一般理論の中で従来の経済学、特に古典派経済学の理論を批判することから議論を始めています。彼は、古典派経済学が完全雇用を前提とした特殊なケースを扱っているに過ぎないと主張し、現実の経済は常に完全雇用状態にあるわけではないと指摘しました。

ケインズは、雇用量は生産量、ひいては社会全体の所得水準を決定づける「有効需要」によって決まると主張しました。有効需要は消費需要と投資需要から成り立ち、特に投資需要の変動が景気循環に大きな影響を与えることを強調しました。

利子率は貨幣の需給によって決定されるとする「流動性選好説」もケインズの重要な主張の一つです。人々は将来の不確実性に対処するために、ある程度の貨幣を保有しようとします。この貨幣保有の欲求を流動性選好と呼び、利子率は人々の流動性選好を満たす水準に調整されることになります。

ケインズは、政府支出などの自律的な需要の増加が、当初の支出額よりも大きな国民所得の増加をもたらす「乗数効果」についても論じています。これは、支出の増加が所得の増加につながり、その所得増加がさらなる消費支出を誘発するという循環的なプロセスを通じて説明されます。

ケインズは、現実の経済は完全雇用ではなく、不完全雇用均衡状態にある可能性を示しました。賃金や価格の硬直性などが原因で、需要不足の状態が継続することがあり、その結果として失業が発生すると彼は主張しました。

ケインズは、市場メカニズムだけでは完全雇用が達成されるとは限らないため、政府が積極的に経済に介入する必要性を主張しました。具体的には、財政政策や金融政策を通じて有効需要を管理し、完全雇用を目指すべきだとしました。