ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論の機能

古典派経済学への批判

ケインズは、『一般理論』において、古典派経済学が前提としていた「供給は自身の需要を創造する」というセーの法則を批判し、有効需要の不足によって不況が長期化する可能性を指摘しました。古典派経済学は価格メカニズムの柔軟性によって市場は常に完全雇用均衡に向かうと想定していましたが、ケインズは賃金の下方硬直性や流動性の罠の存在を指摘し、価格メカニズムが円滑に機能しない可能性を論じました。

有効需要の原理

ケインズは、経済活動を決定づける要因は需要、特に「有効需要」であると主張しました。有効需要とは、消費需要と投資需要の合計であり、これが生産量、雇用量、所得水準を決定するとしました。有効需要が不足すると、企業は生産を縮小し、失業者が増加するという悪循環に陥るとケインズは考えました。

政府の役割

ケインズは、有効需要の不足によって不況が長期化する可能性を指摘し、それを克服するために政府が積極的に経済に介入する必要性を主張しました。具体的には、政府支出の拡大や減税によって有効需要を創出し、経済を活性化させるべきだとしました。このケインズの主張は、その後の経済政策に大きな影響を与え、世界恐慌からの脱却にも貢献しました。

乗数効果と投資の不安定性

ケインズは、『一般理論』において、乗数効果の概念を導入しました。乗数効果とは、政府支出や投資の増加が、最終的にはその初期支出額よりも大きな国民所得の増加をもたらすというものです。これは、支出が増加すると、それが誰かの所得となり、さらにその所得の一部が消費に回されるという循環が生じるためです。
また、ケインズは、投資が将来に対する期待に大きく左右されるため、本質的に不安定なものと捉えました。投資の不安定性は、景気循環の要因の一つとなるとケインズは考えました。

利子率と流動性選好

ケインズは、利子率は貨幣の需給によって決定されると考えました。人々は将来に対する不確実性に対処するために、貨幣を保有しようとします。この貨幣保有の欲求を流動性選好と呼びます。将来が不安定であれば流動性選好が高まり、貨幣への需要が増加するため、利子率が上昇するとケインズは説明しました。

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