ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論の力
古典派経済学への挑戦
ケインズの『一般理論』は、1936年の出版当時、世界恐慌後の不況に苦しむ世界経済にあって、まさに革命的な影響力を持った経済学書でした。当時の主流派経済学であった古典派経済学は、市場メカニズムによる自動的な調整機能を前提としており、大規模な失業は一時的な現象に過ぎないと考えていました。しかし、現実には世界恐慌は長期化し、古典派経済学では説明できない状況に陥っていたのです。
有効需要の原理
ケインズは、古典派経済学の限界を克服するために、『一般理論』の中で「有効需要の原理」を提唱しました。これは、雇用量は生産量によって決まり、生産量は需要によって決定されるという考え方です。つまり、需要が不足すれば生産は縮小し、失業者が増加するというメカニズムを明らかにしました。
政府の役割
ケインズは、有効需要の不足による不況に対しては、政府が積極的な財政政策を行うことで需要を創出し、経済を活性化させるべきだと主張しました。これは、公共事業などを通じて雇用を創出し、所得を増やすことで需要を喚起するというものです。この考え方は、後のニューディール政策など、世界各国の経済政策に大きな影響を与えました。
不確実性と期待
ケインズは、経済活動における不確実性と人間の心理的な要素、特に「期待」が重要な役割を果たすと考えました。将来に対する不確実性が高まると、人々は投資や消費を控え、経済活動は停滞すると指摘しました。
マクロ経済学の確立
『一般理論』は、それまでのミクロ経済学的な分析ではなく、国民経済全体を扱うマクロ経済学という新たな分野を切り開いた点でも画期的でした。国民所得、消費、投資、貯蓄などの集計量を用いて経済を分析する手法は、現代マクロ経済学の基礎となっています。
現代経済への影響
『一般理論』は、出版から80年以上経った今でも、世界経済の分析や政策立案において重要な示唆を与え続けています。特に、2008年のリーマンショック後の世界的な不況においては、ケインズ経済学が見直され、各国政府は積極的な財政政策を展開しました。