ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論の主題
古典派経済学への批判
ケインズは、当時の経済学界を支配していた古典派経済学の考え方に真っ向から異議を唱えました。古典派経済学は、「供給はそれ自身の需要を生み出す」というセイの法則を前提に、市場メカニズムが常に完全雇用をもたらすと考えていました。しかし、1930年代の世界恐慌は、この古典派経済学の楽観的な見方を根本から揺るがすものでした。ケインズは、現実の経済では需要不足が発生し、それが長期にわたって失業を生み出す可能性があると主張しました。
有効需要の原理
ケインズは、雇用量を決定するのは、生産側の供給能力ではなく、需要側の総需要であると主張しました。彼はこれを「有効需要の原理」と呼びました。有効需要は、消費需要と投資需要から成り立ちます。消費需要は所得水準に影響を受け、投資需要は利子率と将来の収益に対する期待によって変化します。ケインズは、特に投資需要の不安定性に注目し、それが景気変動の主要な原因であると考えました。
利子率の決定
古典派経済学では、利子率は貯蓄と投資の需給によって決定されると考えられていました。しかし、ケインズは、利子率は貨幣の需給によって決定されると主張しました。人々は、取引動機、予備的動機、投機的動機という3つの動機に基づいて貨幣を保有します。利子率が低下すると、債券価格が上昇するため、投機的動機に基づく貨幣需要が増加します。ケインズは、この流動性選好説に基づき、利子率が貨幣市場の均衡によって決定されるとしました。
政府の役割
ケインズは、市場メカニズムだけでは完全雇用が達成されるとは限らないため、政府が積極的に経済に介入する必要があると考えました。具体的には、政府支出の拡大や減税による有効需要の創出、金融政策による利子率の誘導などを提唱しました。これらの政策は、景気後衰退からの脱却や経済の安定化に貢献すると考えられます。