## ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論の周辺
背景
1929年に始まった世界恐慌は、当時の経済学では説明できない未曾有の不況でした。古典派経済学では、価格メカニズムによる自動調整機能により、市場は常に完全雇用均衡状態にあるとされていました。しかし、現実には大量の失業者が溢れ、この矛盾を解消する新たな理論が求められていました。
ケインズの登場
ジョン・メイナード・ケインズは、1936年に著書『雇用・利子および貨幣の一般理論』を出版し、世界恐慌という未曾有の不況に対する解決策を提示しました。ケインズは、従来の古典派経済学の前提であった「セイの法則」（供給はそれ自身の需要を生み出す）を否定し、有効需要の不足が不況の原因であると主張しました。
一般理論の内容
ケインズは、経済を需要側から分析し、消費と投資の合計である有効需要が雇用量を決定すると主張しました。人々の将来に対する不安や不確実性が高まると、消費と投資は減少し、有効需要の不足が生じます。その結果、生産活動が縮小し、失業者が増加するという悪循環に陥るとしました。
政策的含意
ケインズは、有効需要の不足を解消するために、政府が財政政策や金融政策を通じて積極的に介入すべきだと主張しました。具体的には、公共事業などへの支出拡大や減税による有効需要の創出、中央銀行による金融緩和策などを提唱しました。
影響
ケインズの『一般理論』は、世界恐慌後の経済学に大きな影響を与え、ケインズ経済学という新しい学派を生み出すとともに、各国の経済政策にも大きな影響を与えました。特に、第二次世界大戦後の資本主義経済は、ケインズ経済学の考え方に基づいた政策を採用することで、高度経済成長を遂げることができました。