ロビンソンの資本蓄積論の力
資本蓄積と所得分配の関係への焦点
ジョーン・ロビンソンの主著『資本蓄積論』(1956年)は、ケインズ経済学の枠組みを拡張し、資本主義経済における資本蓄積、所得分配、経済成長の関係を分析した画期的な著作です。 この著作は、新古典派経済学が前提とする完全競争市場や完全予見といった非現実的な仮定を批判し、より現実的な資本主義経済の姿を描写しようと試みました。
不完全競争市場の導入
ロビンソンは、現実の資本主義経済は、企業が価格設定力を持つ不完全競争市場を特徴とすると主張しました。この洞察は、企業の利潤最大化行動が、賃金水準や雇用量に影響を与え、ひいては資本蓄積と経済成長に影響を与えるメカニズムを明らかにしました。
「動物的本能」と不確実性の強調
ロビンソンは、企業の投資決定は、将来の収益に対する確実な予測に基づくのではなく、「動物的本能」と呼ばれる楽観的な見通しや不確実性の下でのリスクテイクによって行われると主張しました。この考え方は、ケインズの「アニマルスピリット」の概念と関連しており、資本主義経済における景気循環や不安定性の要因を説明する上で重要な役割を果たします。
所得分配と経済成長の関係への洞察
ロビンソンは、資本蓄積と経済成長は、賃金と利潤の分配比率に影響されると主張しました。高い利潤率は、企業の投資意欲を高め、資本蓄積と経済成長を促進する一方、賃金上昇は消費需要を拡大させ、経済成長を促進する可能性があります。彼女は、これらの相反する効果を分析し、最適な所得分配と経済成長の条件を探求しました。
資本主義経済における階級闘争の分析
ロビンソンは、資本家と労働者の間の階級闘争が、資本蓄積、所得分配、経済成長に大きな影響を与えると主張しました。労働組合の交渉力や政府の政策は、賃金と利潤の分配比率を左右し、ひいては資本蓄積と経済成長に影響を与える重要な要因となります。
長期的な経済成長への問題提起
ロビンソンは、資本主義経済が長期的に安定的な経済成長を達成できるかどうかという問題を提起しました。彼女は、資本蓄積の加速は、最終的に利潤率の低下と投資意欲の減退をもたらす可能性があると指摘しました。
これらの分析は、現代のマクロ経済学、特にポスト・ケインジアン経済学に大きな影響を与え、資本主義経済における資本蓄積、所得分配、経済成長の複雑な相互作用に対する理解を深める上で重要な貢献をしました。