## ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論の世界
世界恐慌と古典派経済学への挑戦
1936年に出版されたジョン・メイナード・ケインズの著書「雇用・利子・貨幣の一般理論」は、世界恐慌という未曾有の経済危機を背景に誕生しました。当時の経済学界を支配していた古典派経済学は、市場メカニズムの働きによって完全雇用が達成されると考えていましたが、現実には世界恐慌による深刻な不況と大量失業が続いていました。ケインズはこのような状況を古典派経済学では説明できないと考え、既存の経済理論に挑戦状を叩きつけます。
有効需要の原理と政府の役割
ケインズは、雇用量は生産水準、すなわち「有効需要」によって決定されると主張しました。有効需要とは、社会全体の財・サービスへの支出総額を指し、消費需要と投資需要から成り立ちます。ケインズは、人々の将来に対する不安や不確実性が高まると、消費や投資が減少し、有効需要が低下すると考えました。
有効需要の不足は、生産の縮小と失業の増加につながります。この状況を打開するために、ケインズは政府による積極的な財政政策の必要性を説きました。政府が公共事業などを通じて支出を増やすことで、有効需要を創出し、雇用を増加させようとしたのです。これは、市場メカニズムに任せれば自動的に完全雇用が達成されるとする古典派経済学の考え方とは大きく異なるものでした。
利子率と流動性選好
ケインズは、利子率を貨幣の流動性に対する報酬と捉えました。人々は将来に対する不安などから、現金で保有しておきたいという「流動性選好」を持ちます。利子率が低いと、流動性を犠牲にしてまで投資する誘因が弱まり、貨幣保有が増加します。逆に利子率が高いと、投資が増加し、貨幣保有が減少します。
ケインズは、流動性選好によって利子率が一定水準以下に低下する「流動性の罠」が生じると、金融政策の効果が限定的になると指摘しました。流動性の罠に陥ると、中央銀行が貨幣供給量を増やしても、利子率が低下せず、投資の増加には繋がらないためです。
ケインズ革命とその後
「雇用・利子・貨幣の一般理論」は、その後の経済学に多大な影響を与え、「ケインズ革命」と呼ばれるほどの変革をもたらしました。ケインズの理論は、世界恐慌後の資本主義経済における政府の役割を大きく変え、経済政策の実践にも大きな影響を与えました。
ケインズの思想は、その後の経済学者たちによって発展させられるとともに、様々な批判にもさらされてきました。しかし、今日においても、経済危機や不況への対応を考える上で、ケインズの理論は重要な示唆を与え続けています。