## ロビンソンの資本蓄積論の主題
資本蓄積と経済成長の関係
ジョーン・ロビンソンは、1956年に出版された著書『資本蓄積論』の中で、資本蓄積と経済成長の関係について深く考察しました。彼女は、新古典派経済学が前提とする完全競争市場や完全雇用均衡といった仮定を批判し、現実の資本主義経済における動学的なプロセスを分析しようと試みました。
資本蓄積率の決定要因
ロビンソンは、資本蓄積率が利潤率、賃金率、労働分配率、資本係数などの要因によって決定されると論じました。特に、利潤率は企業の投資意欲に影響を与える重要な要素であり、利潤率の上昇は資本蓄積を促進すると彼女は主張しました。
技術進歩と資本蓄積の相互作用
ロビンソンは、技術進歩が資本蓄積に与える影響についても分析しました。彼女は、技術進歩が資本集約度を高め、労働生産性を向上させることで、経済成長を促進する可能性を認めました。しかし同時に、技術進歩が賃金上昇や雇用喪失をもたらし、資本蓄積を阻害する可能性についても指摘しました。
所得分配と資本蓄積の関係
ロビンソンは、所得分配が資本蓄積に大きな影響を与えることを強調しました。彼女は、利潤分配率の上昇は資本蓄積を促進する一方で、賃金分配率の上昇は消費需要を増大させることで経済成長に貢献する可能性を指摘しました。ただし、所得分配の変化が経済成長に与える影響は、経済構造や制度的な要因によって異なることを彼女は認めています。
資本主義経済における不安定性の要因
ロビンソンは、資本主義経済が本質的に不安定であることを示唆しました。彼女は、投資決定の不確実性、技術進歩の不均等性、所得分配の不平等などが、景気循環や経済危機を引き起こす可能性を指摘しました。