## ロビンソンの資本蓄積論と人間
資本蓄積における人間の役割
ジョーン・ロビンソンの主著『資本蓄積論』(1956年)は、資本主義経済における資本蓄積のプロセスを、新古典派経済学の限界生産力説に基づく説明に対抗して、歴史的な時間の中での技術、分配、需要、そして人間の選択の関係性に焦点を当てて分析したものです。
ロビンソンは、人間を単なる経済合理的な行動主体として捉えるのではなく、階級、イデオロギー、そして歴史的な文脈の中で行動する複雑な存在として描いています。彼女の分析において、労働者は単に労働力を供給する存在ではなく、資本家階級との間の権力関係の中で賃金率や労働条件を交渉する主体的な存在として描かれます。
不確実性と期待
ロビンソンは、将来に対する不確実性が資本蓄積の決定に大きな影響を与えることを強調しました。企業家は、将来の需要やコスト、技術革新などの不確実な要素に基づいて投資の意思決定を行います。この不確実性のために、投資はしばしば「アニマルスピリット」、つまり楽観的あるいは悲観的な感情によって左右されます。
技術進歩と分配
ロビンソンは、技術進歩が資本蓄積と所得分配に与える影響についても分析しました。彼女は、技術進歩が必ずしもすべての経済主体に利益をもたらすとは限らないことを指摘し、技術進歩によって特定の労働者が失業したり、賃金が低下したりする可能性があることを示唆しました。
制度と政策の重要性
ロビンソンは、資本蓄積のプロセスが市場メカニズムだけでなく、政府の政策や社会制度によっても大きく影響を受けることを強調しました。彼女は、完全雇用を維持し、所得分配の不平等を是正するために、政府による積極的な役割が必要であると主張しました。