Skip to content Skip to footer

メンガーの国民経済学原理の思索

## メンガーの国民経済学原理の思索

###

財の価値についての主観的価値説

カール・メンガーの主著『国民経済学原理』(1871年)は、古典派経済学の客観的価値説を批判し、財の価値はそれを必要とする主体にとっての主観的な効用によって決まるとする「限界効用理論」を体系的に展開した画期的な書物として知られています。

メンガー以前の古典派経済学では、財の価値はその生産に要した労働量によって決まるとする労働価値説が主流でした。しかし、この考え方では、ダイヤモンドのように労働量が少なくても希少であるがゆえに高価な財の存在を説明することができませんでした。

メンガーは、財の価値は、それを必要とする主体にとっての主観的な有用性、すなわち「効用」によって決まると考えました。そして、人は財を消費するにつれて、追加的に得られる効用(限界効用)は逓減していくと主張しました。ダイヤモンドが高価なのは、その希少性ゆえに、人々が追加的にダイヤモンドを手に入れたときに感じる限界効用が非常に高いからだと説明されます。

###

経済現象の因果関係の解明

メンガーは、経済学の役割は、価格や分配といった経済現象の背後にある因果関係を明らかにすることだと考えました。彼は、経済現象はすべて、人間の経済活動の帰結として生じるものであり、人間の経済活動は、その目的を達成するために必要な手段を選択するという合理的な行動の結果であると捉えました。

そして、財の価値に関する主観的価値説に基づき、需要と供給の関係から価格が決定されるメカニズムを明らかにしました。人々は、それぞれの財から得られる限界効用と価格を比較し、より大きな満足を得られるように財の消費量を決定します。その結果として、市場において需要と供給のバランスが取れる価格が成立すると説明しました。

###

方法論的個人主義

メンガーは、経済現象を分析する上で、個人に着目する「方法論的個人主義」を採用しました。彼は、経済現象はすべて、個人の行動や相互作用の結果として生じるものであり、集団や社会全体を一つの主体として扱うことは誤りであると考えました。

この考え方は、当時のドイツ歴史学派が主張した、社会全体の有機的な発展を重視する歴史主義的な経済学と対照的なものでした。メンガーは、歴史主義的なアプローチでは、具体的な歴史的事実の記述に終始してしまい、経済現象の普遍的な法則を見出すことはできないと批判しました。

Amazonで詳細を見る

Leave a comment

0.0/5