## ピグーの厚生経済学の評価
ピグーの厚生経済学における功績
アーサー・セシル・ピグーは、彼の著書『経済学の福祉』(1920年) で、厚生経済学の体系化を試みました。彼の功績は、経済学における厚生という概念を明確化し、その分析に経済学的手法を持ち込んだ点にあります。
功績の詳細
ピグーは、厚生を「個人の満足」と定義し、それを貨幣によって測定できると考えました。そして、社会全体の厚生は個人の厚生の総和であると捉え、「最大限の社会厚生」を経済政策の目標としました。
彼は、市場メカニズムが必ずしも資源の最適配分を実現するとは限らないと考え、政府の介入を積極的に評価しました。特に、外部経済効果や所得格差の問題に焦点を当て、政府による介入の必要性を主張しました。
例えば、汚染などの外部経済効果が発生する場合、市場メカニズムだけでは社会的に最適な資源配分が実現しないため、政府が課税などの手段を用いて介入すべきだと主張しました。また、所得の限界効用逓減の法則に基づき、所得格差の是正も社会全体の厚生を高めるために重要であると論じました。
ピグーの厚生経済学に対する批判
ピグーの厚生経済学は、その後の経済学に大きな影響を与えましたが、同時に様々な批判も受けてきました。
批判の詳細
まず、個人の厚生を貨幣で測定することの困難さが指摘されています。個人の満足は主観的なものであり、客観的に測定することは容易ではありません。また、貨幣で測定できるものだけが重要であるという考え方は、倫理的な問題を含む可能性もあります。
さらに、厚生を個人の総和として捉える方法にも問題があります。個人の利害は必ずしも一致するとは限らず、ある政策が一部の人々に利益をもたらす一方で、別の人々に不利益をもたらす可能性があります。このような場合、個人の厚生を単純に合計することでは、社会全体の望ましい状態を判断できません。
その後の展開
これらの批判を受け、その後、厚生経済学は大きく発展しました。例えば、ケネス・アローやジェラール・ドブルーなどの経済学者によって、社会選択理論や一般均衡理論が発展し、資源配分の効率性や社会的に望ましい状態についてのより厳密な分析が可能になりました。また、アマルティア・センなどの経済学者は、所得や富だけでなく、健康や教育なども含めた包括的な視点から人間のwell-beingを捉えることの重要性を主張しています。
ピグーの厚生経済学は、その後の発展における重要な出発点となり、現代の厚生経済学においても彼の貢献は高く評価されています。