ピグーの厚生経済学の価値
経済学における厚生概念の確立
アーサー・セシル・ピグーは、その主著『経済学の厚生』 (1920年) において、資源配分と社会全体の幸福の関係を分析する「厚生経済学」の体系を構築しました。彼は、個人にとっての効用を貨幣によって測定可能なものとし、それを足し合わせた社会全体の効用の総和を最大化することを目指すという、功利主義に基づいたアプローチを採用しました。
市場の失敗と政府介入の根拠
ピグーは、外部経済効果の存在によって市場メカニズムが最適な資源配分を実現できない可能性を指摘しました。例えば、工場の排煙による大気汚染は、周辺住民に健康被害などの負の外部経済効果をもたらします。このような場合、市場価格に外部経済効果が反映されないため、社会的に最適な生産量よりも過剰に生産が行われてしまう可能性があります。ピグーは、政府による課税や補助金などの介入によって、外部経済効果を内部化し、社会全体の厚生を向上させることができると主張しました。
所得格差と社会全体の厚生
ピグーは、所得の限界効用逓減の法則に基づき、所得が低い人ほど、所得の増加による効用の増加が大きいと考えました。したがって、所得の再分配によって富裕層から貧困層へ所得を移転すれば、社会全体の効用の総和を増加させることができると主張しました。これは、累進課税や社会福祉政策など、政府による所得再分配政策の理論的な根拠となりました。