ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論の価値
経済学への貢献
ケインズの「雇用・利子・貨幣の一般理論」は、1936年の出版当時、世界恐慌後の不況に苦しむ世界経済に大きな影響を与えました。 この著作は、それまでの古典派経済学の枠組みを覆し、マクロ経済学という新しい分野を切り開いた画期的なものでした。
有効需要の原理
ケインズは、古典派経済学が前提としていた「供給はそれ自身の需要を創造する」というセーの法則を批判し、需要不足によって不況が起こり得ると主張しました。 彼は、総需要（有効需要）が雇用量と所得水準を決定する重要な要因であるとし、政府が財政政策によって有効需要を管理することの必要性を説きました。
乗数効果と流動性の罠
「一般理論」では、乗数効果の概念が提示され、政府支出の増加が経済全体に波及して、当初の支出額よりも大きな効果をもたらすことが説明されました。 また、ケインズは、利子率が一定水準以下に低下すると、貨幣需要が無限大になる「流動性の罠」の可能性を指摘し、金融政策の限界についても論じました。
不完全雇用均衡
古典派経済学では、市場メカニズムが働けば、完全雇用が実現すると考えられていました。 しかし、ケインズは、賃金や価格の硬直性によって、経済が完全雇用を達成できない「不完全雇用均衡」の状態に陥ることがあると主張しました。 これは、政府による積極的な介入の必要性を示唆するものでした。
政策への影響
「一般理論」は、世界恐慌後の世界経済に大きな影響を与え、多くの国でケインズ経済学に基づく政策が採用されました。 アメリカでは、ニューディール政策の一環として、公共事業などが実施され、有効需要の創出が図られました。 また、第二次世界大戦後には、先進国を中心に、ケインズ経済学に基づく経済運営が行われ、高度経済成長を実現する上で重要な役割を果たしました。