ケインズの雇用・利子・貨幣の一般理論からの学び
古典派経済学への批判
ケインズは、当時の主流派経済学であった古典派経済学の考え方に疑問を呈し、大恐慌のような経済の深刻な不況は、古典派経済学では説明できないと主張しました。古典派経済学は、「供給はそれ自身の需要を生み出す」というセイの法則を前提としており、価格メカニズムが働けば、生産されたものはすべて販売され、完全雇用が達成されると考えていました。しかし、ケインズは大恐慌の現実を目の当たりにし、この古典派経済学の前提が必ずしも現実の経済では成り立たないことを示しました。
有効需要の原理
ケインズは、生産水準、ひいては雇用量は、需要によって決定されると考えました。この考え方を有効需要の原理と呼びます。有効需要とは、経済活動によって生み出される所得のうち、消費や投資に回される部分の総額を指します。ケインズは、人々の将来に対する期待や不確実性によって、有効需要が不足し、生産と雇用が減少する可能性があると指摘しました。
乗数効果
ケインズは、政府支出や投資などの有効需要の増加が、当初の支出額以上の生産、所得、雇用の増加をもたらすことを乗数効果として説明しました。これは、ある経済主体における支出の増加が、他の経済主体の所得増加につながり、それがさらに別の経済主体の支出増加につながるという連鎖的な効果によるものです。
流動性選好説
ケインズは、人々が資産を保有する際に、流動性の高い貨幣を保有したいという欲求を持つと説明しました。この考え方を流動性選好説と呼びます。人々が将来に対して不安を感じると、より多くの貨幣を保有しようとするため、貨幣への需要が高まり、利子率が上昇します。利子率の上昇は、企業の投資意欲を減退させ、有効需要の減少につながる可能性があります。
政府の役割
ケインズは、市場メカニズムが自動的に完全雇用をもたらすとは限らないため、政府が経済に介入する必要性を主張しました。具体的には、政府支出の拡大や減税などを通じて有効需要を創出し、景気を刺激する政策が有効であると考えました。これらの政策は、財政政策と呼ばれます。
これらの考え方は、後のマクロ経済学、特にケインズ経済学の基礎となり、世界恐慌からの脱却やその後の経済政策に大きな影響を与えました。