ロビンソンの資本蓄積論を読む
ロビンソン経済学の背景
ジョーン・ロビンソンは、20世紀を代表する経済学者の一人であり、ケインズ経済学の理論を発展させたケンブリッジ学派の中心人物として知られています。彼女の代表作である『資本蓄積論』（1956年）は、資本主義経済における成長と分配の問題を、新古典派経済学とは異なる視点から分析した画期的な著作です。
資本蓄積論の内容
『資本蓄積論』は、資本主義経済における成長の原動力となる資本蓄積のプロセスを、利潤、賃金、投資、技術進歩などの要素との関連で分析しています。ロビンソンは、新古典派経済学が前提とする完全競争市場や完全雇用均衡といった仮定を批判し、現実の資本主義経済における不完全性や不均衡を重視しました。
主要な論点
ロビンソンは、資本蓄積のプロセスにおいて、以下の点を特に強調しています。
* **利潤率の決定**: ロビンソンは、利潤率は資本家階級の貯蓄性向と労働者階級の消費性向によって決定されると主張しました。
* **技術進歩の影響**: 技術進歩は、労働生産性を向上させ、経済成長を促進する一方で、雇用を減らし、賃金を低下させる可能性もあることを指摘しました。
* **分配問題**: ロビンソンは、資本主義経済における所得分配は、市場メカニズムではなく、階級間の力関係によって決定されると主張しました。
ロビンソンの貢献
ロビンソンの『資本蓄積論』は、資本主義経済の動態を理解する上で重要な視点を提供しており、現代経済学においても高く評価されています。彼女の分析は、経済成長、所得分配、技術革新、国際貿易など、現代経済が直面する多くの課題を考える上で示唆を与えてくれます。