ロビンソンの資本蓄積論の位置づけ

ロビンソンの資本蓄積論の位置づけ

ロビンソン経済学における位置づけ

ジョーン・ロビンソンの主著である『資本蓄積論』(1956年)は、ケインズ経済学の枠組みを拡張し、長期的な経済成長と資本蓄積の問題に焦点を当てています。ロビンソンは、この著作において、資本主義経済における成長の不安定性と所得分配の不平等を分析しました。

新古典派成長理論への批判

ロビンソンは、当時の主流派経済学であった新古典派成長理論を批判しました。彼女は、新古典派モデルが完全競争や完全雇用などの非現実的な仮定に基づいていると主張しました。また、資本を単一の生産要素として扱う新古典派の生産関数アプローチにも疑問を呈し、資本の異質性と測定問題を強調しました。

ケインズ経済学からの発展

ロビンソンの資本蓄積論は、ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発展させたものと見なすことができます。ケインズが短期的な有効需要の問題に焦点を当てていたのに対し、ロビンソンはケインズ的な分析枠組みを長期に拡張し、投資、貯蓄、利潤率などの要因が資本蓄積と経済成長に与える影響を分析しました。

ポスト・ケインジアン経済学における影響

ロビンソンの業績は、ポスト・ケインジアン経済学と呼ばれる学派の形成に大きく貢献しました。ポスト・ケインジアンは、ロビンソンの資本論を継承し、不完全競争、所得分配、金融の役割などを考慮した、より現実的な経済モデルの構築を目指しています。

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