ロビンソンの資本蓄積論が関係する学問
経済学
ジョーン・ロビンソンの主著『資本蓄積論』(1956年)は、20世紀を代表する経済学者の一人である彼女の、経済学に対する多大な貢献を体現するものです。 この著作は、古典派経済学とケインズ経済学の伝統に基づきつつ、当時の主流派経済学における資本理論、成長理論、分配理論の矛盾点を鋭く批判し、独自の理論を展開しました。
成長理論
ロビンソンの資本蓄積論は、経済成長の要因と結果を探求する経済学の一分野である成長理論と密接に関係しています。彼女は、資本蓄積、技術進歩、所得分配が経済成長に及ぼす影響を分析しました。特に、資本蓄積率と利潤率の関係に着目し、資本蓄積が必ずしも経済成長につながるとは限らないことを示唆しました。
分配理論
ロビンソンの著作は、社会における富や所得の分配を扱う分配理論にも深く関わっています。彼女は、資本家と労働者の間の力関係が、賃金と利潤の分配に影響を与え、それがひいては経済成長と社会の安定性に影響を与えることを論じました。
方法論
ロビンソンの資本蓄積論は、その方法論においても重要な貢献をしました。彼女は、新古典派経済学で主流であった均衡分析ではなく、歴史的時間を取り入れた動学分析を用いることで、資本主義経済の不安定性や不平等をより的確に捉えようとしました。
マルクス経済学
ロビンソンの資本蓄積論は、マルクス経済学とも深く関係しています。彼女は、マルクスの資本論から多くの影響を受けており、資本主義経済における搾取や階級闘争といった問題にも関心を持ちました。
ポスト・ケインジアン
ロビンソンは、ケインズ経済学を発展させた学派であるポスト・ケインジアンの主要な論者の一人として知られています。彼女の資本蓄積論は、ケインズの思想を継承し、不完全競争、不確実性、有効需要の不足といった問題を重視するポスト・ケインジアン経済学の基礎を築きました。